こんな経験ありませんか?
せっかく良いアイデアを思いついて、意を決して上司に提案したのに「で、費用対効果はどのくらい?」と聞かれた瞬間、頭が真っ白になってしまう。
特に人事や総務などのバックオフィス業務では、「なんとなく良さそう」では通らないことが多いですよね。でも安心してください。実は人事施策も、ちゃんと数字で語ることができるんです。
今回は、経営層に刺さる「数字で語る提案術」をお伝えします。
なぜ「数字で示せ」と言われるのか?

経営層が「数字で示せ」と言うのは、意地悪をしているわけではありません。限られた予算の中で、どの施策に投資すべきかを判断する材料が欲しいだけなのです。
彼らが知りたいのは以下の3点:
- この施策にいくら投資が必要なのか?
- どのくらいの効果が期待できるのか?
- 他の選択肢と比べてどうなのか?
つまり、あなたが数字を用意してあげることで、彼らは安心して判断できるようになります。これも立派な報連相の一環なのです。
人事施策を数値化する3つのステップ
ステップ1:現状のコストを洗い出す
まずは「今、どのくらいお金がかかっているか」を明確にしましょう。
例えば新卒採用の場合:
- 求人広告費:年間○○万円
- 面接官の人件費(時給×時間×人数)
- 会社説明会の開催費
- 新人研修費用
- 入社後3ヶ月間の教育コスト
これらを合計すると「新卒1人を採用・育成するのに△△万円かかっている」という基準値が出ます。
ステップ2:問題による損失額を算出する
次に「問題を放置したらどのくらい損するか」を計算します。
早期離職の場合なら:
- 採用費の無駄:△△万円
- 研修費の無駄:▢▢万円
- 引き継ぎや再採用の追加コスト:××万円
- 残った社員への負荷増による残業代
「早期離職者1人につき、合計○○万円の損失」という数字が見えてきます。
ステップ3:施策効果を「防止できる損失」で表現する
最後に、あなたの提案がどのくらいの損失を防げるかを示しましょう。
「メンター制度導入により離職率を現在の20%から10%に半減できれば、年間××万円の損失を防げます。制度運用費○○万円を差し引いても、年間△△万円の効果が期待できます」
このように表現すれば、投資対効果が一目瞭然になります。




